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日本には先人が残したすばらしい文化遺産が数多くあります。日本人の英知と感性から生れた世界に誇る伝統文化は、一度失ったら再び取り戻すことが困難なもので、
大切に受け継がれていかなければなりません。
当財団は、助成を通じて、わが国の文化向上にささやかながら貢献しようとするものです。
伝統工芸技術、伝統芸能、民俗芸能及び行事など、日本の無形の伝統文化財の記録や研究、保存・伝承活動において、有効な成果が期待できる事業に対し補助的な援助を行います。
H24年4月からH25年3月に実施するまたは着手する事業内容に対して助成します。
営利を目的とし、あるいはその結果が直接営利に結びつくような事業。
1件あたり、30万円程度から200万円程度です。
(但し、事業内容や条件により2〜3年の分割とする場合があります)
当財団の一事業年度単位(4月1日〜翌年3月31日までの1年間)としますが、長期にわたる事業の場合、3年程度を目途に複数年助成も行います。
但し、2年目以降は中間報告書の提出を求め、改めて事業内容の確認・審査を行います。
「助成申請事業」は当財団が委嘱した選考委員による助成選考委員会の厳正な審査の上選定し、理事長が決定します。(7月末予定)
※支出計画によっては助成金の使途に制限がつく事があります。
3〜4件程度
申請書受付期間 H24年1月1日からH24年3月31日まで。
【当日消印有効】
当財団所定の助成申請様式(助成申請表紙、申請用紙1〜3ページ、申請者プロフィール)に必要事項を記入の上、当財団事務局宛てに、書留にて送付下さい。
記入スペースが足りない場合は別添として内容を添付してください。
※申請が団体の場合は団体用申請様式を、個人の場合は個人用申請様式をダウンロードしご使用ください。
申請内容について確認のご連絡をすることがあります。
※なお、申請書類、添付資料などのご返還は致しませんので予めご了承の上ご応募ください。
(●ご応募にあたり記入いただきました個人情報は、本助成に関する内容の確認や結果告知および個人を特定しない統計資料の作成の目的で使用させていただきます。また、ご応募者の事前の承諾なく個人情報を業務委託先以外の第三者に開示・漏洩いたしません。)
助成申請者と当財団との間で覚書を締結し、必要な時期に助成を実施します。
助成を受けた事業の責任者は、活動の経過、結果、及び会計などについて、事業完了後速やかに所定の様式に基づき財団事務局へ報告していただきます。また、助成を受けた事業の内容に変更が生じた場合には、事前に当財団事務局の承認を得ていただきます。
助成を受けた個人、又は団体が事業の成果などを公表する場合は、当財団の助成を受けた旨を明示していただきます。